依存かどうかは『使った金額』では測れない。——測る場所が違う。
これは僕自身が自分を観察して出した結論だ。
月3万円使っていても健全な人はいる。月3,000円でも依存している人はいる。差は、金額ではない。——コントロール感だ。
金額で測れない理由
「月いくら以上使ったら依存」という線は、どの専門書にも書かれていない。
理由は単純だ。同じ3万円でも、月収100万円の人と月収20万円の人では意味が違う。——そして「払える金額を、払いたくて払っている」なら、それは依存ではない。
問題は、自分でもなぜ使っているかわからない状態のほうだ。
そこで、金額ではない10項目を用意した。
セルフチェック10項目
紙とペンを用意してほしい。——あるいはスマホのメモでいい。
当てはまる項目に「✓」を入れる。
□ 1. 過去1ヶ月の電話履歴を、怖くて見返せない
何回かけたか、いくら使ったか——正確に把握したくない、という感覚がある。
□ 2. 「もうこの占い師は違う」と感じて、別の占い師を探したくなる
1人目で当たらなかった。2人目でも違う。——「もっと合う人がいるはず」と検索し続けている。
□ 3. 家族・パートナーに、使っている金額や頻度を伏せている
「どうせ理解されない」と感じて、明細を見せられない/削除している。
□ 4. 結果が「悪かった」とき、別の占い師に電話をかけ直したことがある
1人目の結果が気に入らず、「もっといい結果を言ってくれる人」を探した経験。
□ 5. 「今日は絶対にかけない」と決めた日の夜、かけている
朝の決意が夜に崩れる頻度が、月に3回以上ある。
□ 6. 占い師の言葉を、友人や家族の言葉より信用している
「親友にも相談したけど、占い師の言う通りにしようと思う」と感じたことが、直近3ヶ月にある。
□ 7. 電話が終わった直後、「また別のことを聞けばよかった」と感じる
満足感ではなく——足りなさが残る。
□ 8. 占いをしていないときの「平常時」に、不安感が増している
以前より、何もない時間が怖い/落ち着かない。
□ 9. 大事な決断(転職・別れ・引越し)を、占いの結果で決めたことがある
自分の意思よりも、占い師の言葉を優先した経験。
□ 10. この記事を読み始めたとき、「自分は大丈夫」と先に思った
違和感を持った人ほど、このチェックは意味がある。
採点
- 0〜2個:コントロールできている範囲。このまま楽しんでいい。
- 3〜5個:注意域。習慣を見直す時期に入っている。
- 6個以上:自分一人でのコントロールが効きにくくなっている可能性がある。ルール作りを試し、難しければ専門家への相談を検討したい。
なぜ「金額」ではなく「この10項目」なのか
10項目を読み返してほしい。——お金の話は、ほとんど出てこない。
出てくるのは「隠している」「探し続けている」「怖くて見返せない」「結果を変えたい」「平常時が不安」——つまり、行動と感情の話だ。
依存症の診断基準(DSM-5)でも、判断材料は「金額」ではない。「コントロールできない」「他の活動に支障が出ている」「やめようとして失敗している」——この3つが核だ。
だから金額で測っても、見えない。
3個以上当てはまった人へ
3個以上当てはまった人、——焦らないでほしい。
これは「あなたが悪い」という話ではない。占いには、3個以上当てはまりやすくなるような側面がある。(これは別の記事で書く。)
やることは2つだ。
1つ目:ルールを作る。
月予算・通話時間・衝動から実行までの時間——このあたりの「ルールで止める」話は別記事にまとめた。
2つ目:自分を観察する時間を、1日5分作る。
「なぜ電話したくなったか」を言語化する習慣だ。これが一番効く。
6個以上当てはまった人へ
正直に書く。——ここまで来ると、一人で抜けるのはしんどい。
精神科・心療内科・公的なギャンブル依存症相談窓口(電話占いもこのカテゴリに入る)に一度話を聞いてみていい。「まさか精神科」と思うかもしれないが、——初診のハードルは、3年前の僕が想像していたよりずっと低かった。
恥ずかしい話ではない。——むしろ早い段階で相談している人ほど、早く抜けている。
僕自身の結果
最後に、僕自身の話を書く。
3年前、僕はこの10項目のうち7個に当てはまっていた。
今は、1個だけだ。(どれかは秘密にしておく。——完璧を目指す必要はない、という意味で。)
チェックをするだけでは変わらない。変わるのは、チェックしたあとに何をするかだ。
次の一歩
「なぜ電話したくなったか」を1日5分、自分に問う習慣——これを作るのに、僕は瞑想アプリを使っている。日本製の「Awarefy」は、感情のログと短時間の瞑想がセットになっていて、衝動の正体が見えやすい。
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本記事は個人の観察に基づくセルフチェックであり、医学的診断ではない。依存の状態に不安を感じる場合は、専門家(精神科・心療内科・公的相談窓口)への相談を勧める。